バックカメラ装着が義務化に！いつから？

国土交通省が2021年6月9日、道路運送車輌の保安基準を同日付で一部改正し、バックカメラや後方検知システム等の「後退時車輌直後確認装置」の装備を新型車などに義務付けると発表しました。

義務化になるのは、2022年5月以降の新型車が対象となり、2024年5月以降は継続生産車（既存モデルの新車）も対象となります。
この義務化は現時点では自動車メーカーに対してのものであり、現在乗っている車や販売されている中古車へのバッカメラの装着が義務付けられたわけではありません。
しかし、近い将来現在乗っているお車や、中古車へもバックカメラの装着が義務化になり、車には必ずバックカメラを付けなければいけないということになるかもしれません。

この義務化を機に、バックカメラの需要が高まることが予想されます。
そこで今回は、バックカメラ義務化になった背景や特徴、取り付け費用など簡単に解説いたします。

バックカメラ(バックモニター)とは？

車輌の後退を支援し、後部死角を軽減するために車輌の後部にカメラを取り付けたビデオカメラ。
バックカメラの映像は通常、車輌のヘッドユニットのディスプレイまたはルームミラーに接続されている。後退時の衝突を回避するためにセンサーが装備されているものもあります。

シフトレバーをリア（後退モード）、Rに入れるとディスプレイ（カーナビの画面）上にモニターが表示される。
バックカメラにはモニター上に曲がる角度や車の幅がわかるガイドライン付きのものもあり、進入するガイドラインを見ながら運転が可能になり駐車が苦手な方でもスムーズに行うことができます。

また、アラウンドビューモニター（全周囲カメラ）は、車輌の後部だけでなく、車輌の360℃見れます。

義務化になった背景

バックカメラが義務化になった背景には、車の後退時、子どもや視覚障碍者の方を轢いてしまうなどの痛ましい事故が起きている事が背景にあります。後方の確認を怠った車が、そのまま後退して歩行者を巻き込んでしまう事故は多発しています。
公益財団法人の交通事故総合分析センターによると、後退時に発生した事故件数は2021年約1万6400件にも上ります。特にバスなどの大型車輌の事故で最も多いのが後退時に起きています。

後付け可能？取り付け費用は？

バックカメラの後付けは可能です。しかし、DIY（ご自分で）での取り付けは難しいです。
配線が剥き出しになったり、カメラとモニターを繋ぐ作業はとても大掛かりになりますので、
カー用品店や販売店で取り付けて頂くのが一般的です。

バックカメラ取り付けまでの相場はカメラ本体と工賃で〜3万円程になります。
カメラ本体を持ち込めば工賃だけで済みますが割高になるケースもございます。

弊社カインドではバックカメラの取り付けを購入時限定価格でご提供しています。

今現在、お乗り頂いている車にバックカメラがついていない方は、装備することをオススメ致します。
バックカメラを付ける事で、後退時に障害物や車の位置がわかりやすくなり駐車も簡単にできます。
また、見えない死角が見えるので後退時の事故防止に繋がりますので安心です。